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| 日支韓北ニュース・２０１４/ | １２ | １１ | １０・９・８・７・６・５・４ |
乱世に救世主は現れるか!? 2015年の東アジアは、どこも「大乱」の予感
いつのまにか、今年も年の瀬になってしまった。「午年は乱の年」と古代中国人は言ったそうだが、その通りだった。
だが2015年の未年は、さらに「大乱」の年になるのではないかという気がする。
そこで今回は2015年東アジア「5つの大乱」を予測してみた。
1）習近平vs団派、習近平vs李鵬グループの仁義なき権力闘争
2）金正恩第一書記率いる北朝鮮の危機
3）韓国・朴槿恵政権の迷走
4）台湾で巻き起こる左派革命
5）安倍晋三政権に黄信号
※当たるも八卦、当たらぬも八卦。
日本人は中韓に対して「親しみ感じない」、ネットで熱い論争―中国メディア
2014年12月26日、環球網によると、内閣府が20日に発表した今年の「外交に関する世論調査」で、日本国民が中国と韓国の両国に対して「親しみを感じない」と答えた人の割合が上昇し、調査開始以来40年間で最も高い数値となった。
8割以上の回答者が中国に好感を抱いておらず、66．4％の回答者が韓国に「親しみを感じない」と答えた。
日中首脳会談が実現したにもかかわらず、冷え込んだ両国関係の本格的な改善には程遠いのが現状だ。
この調査結果が発表されると、日本のインターネットでは熱い論争が巻き起こった。
ネット掲示板ではこの件へのコメント数が1000件を超えた。
一部のネットユーザーは怒りを露わに中韓両国が好きでないことを書き込んでいたが、一部の過激派や右翼のネットユーザーを除くと、理性のある意見を書き込んでいる人が大勢いた。以下は主な書き込み。
※この結果は決して的外れでは無く、日本人の心情を良く表していると思う。
両国の指導者は、「日本の一部の政治家が悪い」 と言うが、実際、日本国民は両国に対しいい感情を持っていない事実を知って欲しい。
シナと韓国は、この事実を確り受け止め、大いに反省して欲しいものである。
１５年の文化都市に新潟 日中韓大臣会合で決定
日中韓文化相会合が３０日、横浜市で開催され、２０１５年の交流事業「東アジア文化都市」の開催地に新潟市、青島市（中国）、清州市（韓国）を決定した。
会合には下村博文文部科学相、中国の楊志今文化次官、韓国の金鍾徳文化体育観光相が出席した。
３カ国の文化相会合は今回が６回目。
東アジア文化都市は、日中韓の３都市が現代アートや伝統文化に関するイベントを通じて相互理解を深める事業で１４年にスタート。
今年は横浜市、泉州市（中国）、光州市（韓国）で、美術や音楽、舞踊などの催しが開かれた。
※シナ、韓国は、文化交流に名を借りた文化侵略だろう。
日本は戦略を持たずに中韓に対抗できるのか？ 無能な政治家と役人に・・・
中韓に「親しみ感じない」過去最高 米好印象続く 印は伯仲 内閣府世論調査
内閣府が２０日に公表した外交に関する世論調査によると、中国に「親しみを感じない」との回答が８３・１％、韓国に対しては６６・４％となり、昭和５３年の調査開始以来、いずれも最高となった。
特に対韓国では前年比８・４ポイント急増しており、慰安婦問題や産経新聞前ソウル支局長の訴追などをめぐり反日的な言動を繰り返す朴（パク）槿恵（クネ）政権や韓国社会への不信感が如実に表れたようだ。
韓国に「親しみを感じる」と答えた人は３１・５％で、前年に比べ９・２ポイントも下落した。
平成２４年８月に当時の李明博大統領が竹島（島根県隠岐の島町）に不法上陸した上、天皇陛下へ謝罪を要求して以降、韓国への好感度は急落。
朴政権下でも、この傾向に拍車がかかっている。
一方、中国への「親しみを感じない」は微増だが、２４年調査以降３年連続で８割を超えた。
「親しみを感じる」と回答した人は１４・８％（同３・３ポイント減）にとどまり、過去最低を更新。
日中関係について「良好だと思わない」とした人は８４・５％に上った。
※韓国に親しみを感じるに３１・５％と多いのに驚いているが、何処がいいのだろう。。
正義とは何か「反ヘイト」という名の差
在日韓国人らへの憎悪をあおる「ヘイトスピーチ」を根絶するため、日本政府に具体的な対策を求める決議を韓国国会が採択した。
決議は韓国に批判的な日本の保守運動や政治家までも、一部の極右団体と無理に結び付ける印象操作との懸念も拭えない。
「反ヘイト」という名の差別が広がる現実。
正義とは何か。
「臭いものに蓋」する人々 「臭いものに蓋」する人々 「ヘイトの象徴」名指し 変わる若者たち
東山紀之が「反ヘイト本」？ どこまで許される 安易な法規制は許されない
※韓国は相当昔からヘイト行動をしている。
日本メディアは何故、報じて来なかったのだろうか？ 日本政府も無関心を通して来た。
正義は公平の中にのみ存在し得るのである。 日本政府始め日本のメディアが日韓、日本人、在日を公平に扱って来たのだろうか？ 反省は日本人に要求するのものでは無い。
メディアと芸能界は、プロパガンダ戦争の最前線であるが、これらの業界に多くの反日日本人が巣食っているのが、今の日本である。
この現状を考えれば、日本がシナ、韓国とのプロパガンダ戦争に勝てるはずが無い。
人民元を世界通貨に認定か ＩＭＦ、特別引き出し権に承認の公算
中国人民元が、ドルやユーロと並ぶ国際的な準備通貨の一つとして国際通貨基金（ＩＭＦ）に承認される可能性が出てきた。
５年ごとに行われているＩＭＦの特別引き出し権（ＳＤＲ）を構成する通貨バスケットの次回見直しは、２０１５年後半に予定されている。
ＳＤＲに元が組み入れられれば、ＩＭＦは世界２位の経済大国となった中国の台頭を認めることになるほか、国際貿易や金融におけるドルの優位性低下を狙う中国の取り組みを支援することになる。
※アメリカ自らドルの価値を失うのか？ 戦略性があるのだろうか？ これで韓国は、ドルが必要なくなり、シナへの依存が高まり、アメリカ離れが加速するだろう。
自公圧勝に中韓“落胆と戦慄” 安倍政権長期化は最悪の結果
第４７回衆院選は１４日、投開票され、安倍晋三首相率いる自民党は２９０議席を獲得し、連立を組む公明党（３５議席）を合わせて、参院で否決された法案を再可決できる３分の２（３１７議席）を超える３２５議席を獲得した。
野党第１党の民主党は海江田万里代表が落選するなど伸び悩み、７３議席だった。
安倍政権の長期化が確実視されるが、中国と韓国は戦慄・警戒している。
安倍首相は「日本を、取り戻す」と訴え、領土や歴史問題で理不尽な攻撃を続ける両国に毅然と対応してきたからだ。
「日本の衆院選で、自公連立与党が３００議席以上を獲得する見通しだ」「勝利は、安倍首相に２０１８年まで国家指導者の任期を与える」
中国国営・新華社通信は１４日の衆院選投票締め切り直後、出口調査の結果をこう速報し、関心の高さを示した。
「南京事件」の歴史認識で日本を批判する習主席に、韓国ネット「中国は朝鮮戦争で韓国民を何人殺した？ 」
中国が、旧日本軍による「南京事件」を国家追悼日に定め、初めての大規模の式典が行われた。習近平国家主席は、歴史認識で日本を批判する一方、日中関係の重要性も強調した。
習主席は「南京大虐殺の事実を否定しようとしても、歴史が許さない」と述べた。
式典は、江蘇省南京市にある 「南京大虐殺記念館」 で、およそ1万人が参加して行われ、習主席は、「30万人が殺された。歴史の改ざんは許されない」 などと述べ、歴史認識で日本側をけん制した。
その一方、「中日両国は、後の世代まで友好を続けなければならない」 と、日中関係の重要性を強調し、関係改善を進めていく考えを示した。
韓国ネットでは、早速、次のようなコメントが相次いでいる。
「日本を非難する前に自国の侵略史を振り返るんだ」
「チベットやモンゴル自治区もいい加減、独立させてやれ」
「違法操業とスパイ工作ばかり繰り返している国に、他国を非難する資格がある？ 」
「中国も日本も、大国は皆んな同じだよ、残忍にも他国を侵略してばかり」
「日中の喧嘩だって、ライオンとハイエナの縄張り争い」
「シマウマは内臓までライオンに食いちぎられてしまう…」
「まずは韓国に謝罪することが先だろう」
「中国はまず、高句麗や高麗や朝鮮を侵略した歴史を韓国に正式に謝罪しろ」
「貧しくて力のない国が大国にヤラれてしまうのは仕方ない人類の営みだ」
「坦々麺がうどんをけなしている、冷麺はどっちに近いかな？ 」
「いずれ中国は少数民族国家に空中分解される」
「人類の最大の弱点は、過去の歴史や戦争の教訓をすぐに忘れてしまうところ」
「現在の帝国主義者が過去の帝国主義者を非難してもね…」
「習主席よ、中国は朝鮮戦争で韓国民を何人殺した？ 」
※韓国人はシナと戦争をしたことを民指揮しているのだ！ 初めて見る意見であり、驚いたが、史実を確り勉強して欲しいものである。
アベノミクス相場に対応できず… 円急落、中国・韓国への衝撃は重大
■【日曜経済講座】編集委員・田村秀男
アベノミクスが打ち出されて以来、２年で１ドル＝１２０円をつけた。
回復基調の国内経済に比べ、海外への影響はどうか。調べてみると、隣国の中国、韓国への衝撃度はかなり大きいことがわかった。
不況感が全土に広がっている中国をグラフで見よう。
鉄道貨物輸送量というと、唐突かもしれないが、李克強首相が遼寧省共産党書記当時に米国の駐中国大使に向かって「ＧＤＰは人為的だが、鉄道貨物輸送データは信用できる」と推奨した。
中国はＧＤＰにモノが占める比率が５割程度と高い。
そのモノの動きを代表する鉄道貨物は経済実態をかなり正確に反映する。
アベノミクス開始後、 「円は急速に下がり続けるのに並行して、中国の鉄道貨物輸送量が急激に落ち込む傾向」 が顕著だ。
輸送量は今年初め以来、マイナス基調が続く。
円安・人民元高と中国景気不調がなぜ共振するのか。
日中韓外相会談の年内開催は難しい見通し
日中韓外相会談の年内開催が見送られる見通しとなった。
複数の韓国メディアが11日、明らかにした。
メディアは、韓国外交省の李京秀（イ・ギョンス）次官補が2～3日に中国を、7～8日に日本を非公式訪問して調整を行ったが、中国側が「歴史問題などについての安倍首相の対応を、14日（投開票）の衆院選後も見極める必要がある」などとして、消極的な姿勢を示したと、伝えた。
韓国政府は今後、来年1月の外相会談実施を目指す方針で、その後の日中韓首脳会談についても、可能性を模索する考えであることがわかった。
日中韓外相会談に関しては、アジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議に合わせて北京で11月10日に会談した中国の習近平（シー・チンピン）国家主席と韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領が「年内開催の必要性」について一致していた。
※パク・クネ大統領の企みが潰えた。
【斬り捨て御免 日中韓経済】韓国、デフレ地獄に突入か 輸出に急ブレーキ、債務膨張が不可能なら…
円安ウォン高が続くにも関わらず、何とか韓国経済を下支えしてきた「輸出」に、急ブレーキがかかった。
韓国産業通商資源部が１２月１日に発表したデータによると、１１月の通関基準の輸出額が、対前年比で１・９％減少し、４６９億９９００万ドル（約５兆６０００億円）になったとのことである。
輸出相手国別で見ると、唯一、対米輸出のみが２０・８％の増加で、対日輸出は２４・４％減。
対ＥＵ輸出が６・７％の減少。
そして、韓国の最大の輸出先である中国への輸出も、対前年比３・２％の減少になってしまった。
対中輸出は、年末までは伸び続けると予測されていただけに、韓国の通商担当者たちにとってはショックであろう。
平昌冬季五輪、日韓共催の可能性も・・「日本ネットの意見を支持」「日韓Ｗ杯は日本人の心の傷」―中国ネット
中国・騰訊体育は１１月３０日、日本メディアの報道として、２０１８年の韓国・平昌冬季オリンピックが、日韓共催となる可能性もあると報じた。
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）がこのほど、バッハ会長が推進する中長期改革「五輪アジェンダ２０２０」の提案を公表した。
この中には、特殊な状況の下で複数の国、または地域が五輪を共催することを認めるとの内容がある。
韓国では平昌五輪の準備作業が苦境に陥っており、日本がこれを支援して日韓共催となる可能性もあるという。
この報道は日本で大きな物議を醸し、「日本にとって百害あって一利なし。絶対にだめだ」「もし失敗すれば、韓国は日本に責任を押し付けるのか？」といった意見も上がった。
「今回は日本のネットユーザーたちの意見を支持する！韓国人の度量の狭さは宇宙でも有名。絶対に共催なんかするな」
「日本は０２年（日韓ワールドカップ）で韓国に一度やられている。韓国人、またやるつもりか？ 日本人はバカだとでも？」
※シナ人さえ韓国人の醜さを知っている。
共催など絶対反対である。